家を借りにくい職業は？入居審査で落ちるって本当？

賃貸物件を借りようと思った時、避けて通れないのが入居審査です。基本的には落とされないと言われつつ、それでも10～20％程度の人は落ちてしまうそうです。
入居審査に落ちてしまう原因は、「職業」にあるのかもしれません。どんな職業だと落ちてしまいやすいのか、お伝えしていきます。

入居審査はどうして必要？

そもそも、入居審査があるのはなぜでしょうか？それは、賃貸物件を経営する大家さんのためです。
家賃が払われなかったり近隣トラブルを起こされたりしては、大変。大家さんは対応に追われてしまいますし、余計な経費が掛かってしまう可能性も。面倒ごとやトラブルを避けるために、入居審査を設けているのです。
そのため、「この人に物件を貸したらトラブルが発生しそうだ」と大家さんが思ってしまったらアウト。以下のような方は、入居審査に通らない可能性があります。

・職業のイメージが悪い
・言葉遣いや身だしなみが悪い
・家賃と収入が釣り合っていない
・クレカ・ローンの滞納履歴がある
・ルームシェアや同棲で信頼性がない

当てはまるものが多い場合、要注意。落ちてしまう可能性が高いかもしれません。言葉遣いや身だしなみだけでも気を付け、常識的な受け答えを心がけるようにしましょう。

家を借りにくいと言われている職業

では、家を借りにくいと言われている職業について、具体的にご紹介します。

水商売関係

キャバクラやホスト、風俗など、水商売関係の仕事をしていると入居審査に落ちやすいと言われています。一番の原因は、働く時間帯でしょう。
水商売は夜を中心に働くため、一般的な生活リズムとは大きくずれがち。夜中や早朝に足音を鳴らしたり、洗濯機を回したりしては、周りの住民が嫌がってしまいます。また、歩合制が多いのも大家さんの不安点。しっかり稼いでいる方でも、その収入がいつまで続くのかを説明することは難しいでしょう。
以上のことから、水商売関係の方は家を借りにくいと言われています。入居審査に通りたい水商売関係の方は、お部屋の探し方や相場、必要な書類などをお伝えしている以下のサイトをチェックしてみてください。

水商売の方向けの賃貸探しコラム

審査の通りにくい方専門の会社が解説しているコラムなので、参考になりますよ。

肉体労働者

次に、建築系や工場で肉体労働者として働いている方。落ちやすい理由は、健康面の不安です。他の職業と比べると、どうしても事故やケガのリスクが高い仕事です。そのため、何かあった際に収入がなくなってしまうのではないか、という不安を持たれてしまいます。
また、外で働く肉体労働者の方の場合、天候によって仕事が減ってしまうリスクが考えられます。そのため、安定した家賃収入が欲しい大家さんにとって、気になってしまう場合もあるでしょう。

フリーターや無職

安定した収入のないフリーターや無職の方は、入居審査に落ちる可能性が非常に高いでしょう。100％不可能というわけではありませんが、家賃をしっかりと払ってくれる保証がないというのは、大家さんにとってかなりのリスクです。
預貯金が十分に溜めて審査して貰ったり、収入のある保証人を立てたりして、信頼性を高めましょう。

まとめ

家を借りにくいと言われている職業について、お伝えしました。入居審査は、賃貸物件を経営する大家さんが安心するためのものです。ただ、家を借りにくい職業だからといって、必ず落ちるわけではありません。貸しても大丈夫だと判断されるように、信頼性を高めましょう。

部屋探しは不動産ポータルばかりに頼らずに

不動産情報サイト事業者連絡協議会が発表した「不動産情報サイト利用者意識アンケート」の調査結果（平成24年調査）によると、インターネットでの物件検索後、実際に不動産会社に問い合わせた人は72.5％。売買物件検索者では79.2％（前年77.0％）だったそうです。

まあ、これだけ見ても、今や住まい探しにはインターネットが欠かせない存在だというだけでなく、いわゆる不動産情報ポータルサイトというものにユーザーが集中してしまっている状況が窺えます。そうなってくると、不動産会社も駅前などにお店を構えなくてもよくなってしまいますね。要は人が集まるサイトに物件だけ掲載しておけばいいわけですから。また、これだと同じ物件を複数の不動産会社が掲載してしまうことになり、不動産会社側としてもなんともやりづらい部分かと思います。そこで、最近では不動産会社側でも自社サイトに便利な独自コンテンツなどを設けて、集客するという動きがあるらしいです。

例えば、私なんかが見ていていいなと思ったのが、こちらの静岡の賃貸物件を扱っている山晃住宅のサイトです。「お部屋リクエスト」というコンテンツがあるのですが、場所（この場合はもちろん静岡県内です）、間取り、希望家賃、築年数などをオーダーフォームからオーダーすると、山晃住宅のスタッフが希望に見合った部屋を提案してくれるというコンテンツです。これなら家にいながら、不動産会社とのやり取りができます。忙しい人には最適ではないでしょうか。チャットボットを使った住まいの提案サービスもありますが、しょせんあれはチャットボットです。私自身利用したこともありますが、見当違いな物件ばかり提案してくるのでイライラしました。やはりプロがしっかりと条件を周知の上で厳選してくれる物件とは比べ物にならないと思います。

不動産会社によってはもっと便利なオリジナルコンテンツを用意しているところもあるかもしれませんので、ポータルサイトばかりでなく、もっと街の不動産屋さんのサイトも見てみるといいと思います。ポータルサイトでは見つからなかった理想の住まいが見つかるかもしれませんよ。

所有権と借地権はここが違う

家を買う時は土地も買う、という認識を持っている方は多いと思いますが、必ずしもそうではありません。戸建てを買おうとして、他より少し値段が安い物件の詳細を見ると、土地の権利形態が「借地権」と表記されていることがあります。「借地権」とは、建物を所有する目的で土地を借りる権利のことです。つまり、建物自体は購入したものでも、建物が建っている土地は、借りものに過ぎないのです。このような物件を「借地権付き建物」と呼びます。一方、正真正銘自分のものとして土地を所有する権利を「所有権」と言います。

家を買う際に覚えておきたい所有権と借地権。これらについて、以下で説明します。

・コストが違う
所有権と借地権の物件では、初期にかかる費用が異なります。建物自体の値段が同じでも、全体の初期費用は借地権のほうが安く、所有権の3分の2程度に抑えることができます。ただでさえ物件の購入にかかる費用は大きいですから、その3分の1の値段がカットされるのは、大変お得に思えます。また、土地を持つことで課税される固定資産税や都市計画税などの税金が、借地権にはありません。所有権と借地権では、初期費用・ランニングコストともに、借地権のほうが低いです。

ただし、借地権にも継続して支払う費用があります。それは、地主への地代です。借地権の地代は算出方法が様々で、同じ土地だからと言って地代も同じとは限りません。経済情勢や周辺環境によって左右されることを覚えておきましょう。それでも、土地を所有するよりは安いと言えます。

・期限が違う
所有権には期限がなく、1度権利を得ると永遠に存続しますが、借地権には期限が存在します。契約期限を更新できる「普通借地権」は、地主側に正当な理由がなければ、契約更新を拒否することができないので、いきなり契約を打ち切られる心配はそれほどありません。普通借地権は、最初は30年以上の存続期間が設定され、以降、更新ごとに20年、10年と短くなります。期間経過時に契約が終了する「定期借地」は、期間が満了すると、建物を壊して、地主に土地を返還しなければなりません。契約期間は、50年以上が一般的です。

・資産価値が違う
毎年税金を支払う所有権と、税金が発生しない借地権では、所有権のほうが、資産価値が高いです。借地権の資産価値は、所有権の価格の60～70％と言われています。なので、所有権よりも値段が安いとは言え、売却は可能です。地主に権利を返還する形で買い取ってもらうほか、許可があれば、第三者に売却することも可能です。第三者に売る際は、センチュリー21プロパティのように、借地権売買を仲介する業者を利用することをおすすめします。また、借地権は所有権と同様に、相続することもできます。

家を買う時に、所有権を選ぶか借地権を選ぶか、一概に答えを出すことはできません。どちらにもそれぞれメリット・デメリットがありますので、家庭の環境や事情に合わせて、どちらの権利を得るか検討しましょう。

借地権を売却する際は、センチュリー21プロパティにご相談ください。

マンスリー賃貸と一般賃貸の違いとは

部屋を借りる時に、不動産屋さんで物件を探しますが、人によっては期限を決めずに長く住もうとする人もいれば、一時的にそこに住みたいというだけの人もいるはずです。一般的な賃貸物件では、2年ごとに更新が来ます。そのタイミングで引っ越しを繰り返す人も多いのですが、2年以内に引っ越しをするという人も多いはずです。

ある不動産サイトのアンケートによると、最短の引越期間として多かったものが半年から1年ということです。半年から1年の間に、隣人とのトラブルに悩んだり、生活環境の合わなさに気づいたりするそうです。もはや物件というよりも環境の問題ですね。これは賃貸物件では避けられないことです。隣人とのトラブルは避けられませんが、新しい街の環境を知る上では、マンスリーマンションに住んでみるのも有効と言えるでしょう。例えば、マンスリーマンション大手のミスタービジネスであれば、全国227都市・11000室のネットワークで大抵の都市には物件があるはずです。こちらで探してみると住みたい街の物件もきっと見つかるでしょう。

それでは、一般賃貸とマンスリー賃貸のメリット・デメリットについて見てみましょう。

■一般賃貸

ほとんどの物件では敷金・礼金が必要になります。最近では、ゼロゼロ物件などの初期費用がいらない物件もありますが、一般的には初期費用が発生するものと思っていた方がいいでしょう。また、2年以上住む場合には、更新時に初期費用と同じぐらいの金額も掛かってしまいますことは覚悟しておくべきです。初期や更新時などのタイミングで金額的な負担が多いのがデメリットですが、マンスリー賃貸よりは割安です。自分らしい部屋にできるという魅力もあります。インテリアなどにこだわる人は一般賃貸向きと言えるでしょう。

■マンスリー賃貸

初期費用がない物件が多数（保証人は必要な場合あり）。必要な家具もそろっており、インターネットなどの通信関係も整備されている物件が最近では増えてきたようです。至れり尽くせりですが、その分家賃としては割高になるので、長期で済むのには向いていないかもしれません。やはり短期で済む出張などの場合に利用するのが最適のようですね。

一般賃貸・マンスリーそれぞれいい所がありますので、ご自身の事情に応じて住み分けることをお薦めします。

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